SJ GROUPは発泡材料の専門メーカーであり、工場の設立以来、「シンプルで生産する」という経営理念を実現しております。原材料の選び、製造プロセス、包装材の利用、廃棄物のリサイクル、この中で発生した廃棄物まで、すべてが環境保護に基づいています。
SJ GROUPと言う名乗りは、Simple is the bestの頭文字「S」と、Just for Youの「J」(人を中心とする思考)を基づき、多様な製品を世界の国々に広げていきたいと思っております。 当社のシンボルは木の葉でございます。我々が環境保護と地球資源を非常に重視していることを意味し、このようなビジョンを追求するために継続的に研究し、努力しております。
環境、安全、衛生への取り組みのために、当社は努力を惜しまず、過去数年間、ISO、GB80001、FSCの許可、そして、顧客の認証をもらいました。現在多くの国が環境保護を重視しています、例えば、京都議定書、EUの化学物質制限への対応。それに対し、当社は「グリーン&クリーンプロセス」といった理念を基づき、空気、水、廃棄物、毒物、騒音を避けるような対策を加え、従来環境にやさしくない素材を使用せず、エコ製品の生産を推進させていきたいと考えております。この世界に持続可能な素材や製品の発展に最善を尽くします。
会長
SJ Groupはエコ生産を確実に行うことがあらゆる業者に認められています。
弊社は成長および利益を追求する同時に、我々が生きている世の中の人々と地域に貢献できるように努めて参ります。
1970年、高丁寿は8人の息子の起業を支援するため、彰化県芬園郷の所有地を売却し、花壇郷に「合同有限会社」を設立しました。廃棄されたゴムと廃棄されたプラスチックのリサイクル事業を行っていました。 何十年間、高氏は誠実、保守、慎重といった信念を固持しながら、会社を運営してきました。このリサイクル事業をEVA 発泡業者へ転換させ、その後、台湾のSG Co., Ltd.とShinyau Co., Ltd.、そして、ベトナムのChyun Jaan Co., Ltd.が相次いで設立されました。この四つの会社は、プラスチックおよびゴム発泡製品の生産と販売でございます。
企業全体は創業者の初心を忘れず、限りある資源を有効に使いつつ、資源の消費、廃棄物の発生することを最小限に抑えながら、すべてのプロセスにおいての材料に適度なリサイクル素材を加えております。環境への負荷を減らしていく社会を目指します。
.HT Chemical Inc.が成り立ち
.プラスチック料のリサイクル事業
.BR合成ゴムシューズパーツの製造
・SBRとPVC発泡材の生産
.EVAとLDPE発泡緩衝材の生産
.SBR、PVC合成ゴムの複合材
.CS Chemical Inc.の成立
.PVC/EVA発泡素材の生産
.中国GK Plastic Injection Inc.への投資
.EVA、PVC、PU発泡とプラスチック射出成型
.SJ Rubber Inc.の成立
.天然ゴム発泡素材の生産
.TPRスポーツ防具の射出成型
.DTO開発センターを成立し、プラスチックと天然ゴム素材の研究および開発
日本株式会社愛和と業務提携
.SBRとCR複合素材の生産
.TPE、TPU複合発泡素材の生産
.ベトナムのCJ Foam Inc.を投資し、様々なプラスチックや天然ゴムとの複合素材を製造する。
.天然ゴムの低反発発泡製品
.接着剤を使用せず、貼り付け製法
.「ゴミゼロ!」へ
.MPD Holdings Inc.はSJ Groupの一員になる。
.TPE発泡複合素材と天然ゴム連続発泡プロセス。
.TSS Compound Inc.を成立し、複合材ペレットを製造する。
.TPEオープンセル発泡製法を導入する。
.超精密ナノ発泡プロセス
.ERGOPRENE素材を販売開始
.中国のCC Textile Inc.にテキスタイル事業部へ投資
.スポーツシューズリサイクル事業計画
.中国へ再生材製造工場を設立
中国蘇州Wellpool Green Energy Building Material Co., Ltd.へ投資
水性樹脂、無水染色製造技術の導入
.ゴムレザーを生産するため、工場を広げる
.半導体消耗材の製造
.リサイクルナノRの増産
.天然ゴムの独立発泡技術の導入
.サーキュラーエコノミー、消費廃棄物、
エネルギー蓄積産業へ投入
.SBTRエコ・ヘルシー産業開発エリア企画
.中国山東Wellpool Vandai Green Material Ltd.へ投資
.台湾での天然ゴム接着剤なしの生産工場を広げて、80%の増産。
.ベトナムへ新工場の投資プラン
2005年にISO9001、2007年にISO14001の認証を取得しました。
ベンチャー企業のように新しいアイデアや技術を生かし、ビジネスを立ち上げることが主な目的とされていて、企業の利益拡大や風土改革などを期待しています。社員たちに社内、社外、海外などあらゆる面で経営資源を提供し、社内ベンチャーを促します。